石綿が使用されている建材は、老朽化すると繊維が大気中に飛散し暴露する可能性があります。発ガン性等の健康被害がある石綿は、現在の日本でも労働安全衛生法によって使用が原則禁止されています。石綿繊維が飛散する可能性がある場合、除去等が必要となります。
解体、除去が必要となったとき、作業者の安全はもちろんのこと、 周辺への影響に対しても実態調査が必要となります。
当社は、JIS K 3850-(1)準拠でサンプリング、計数測定を行います。
※数値につきましては総繊維数濃度として報告します。石綿繊維数濃度については別途ご相談ください。
検査対象
- 石綿が使用されている建築物室内の気中石綿濃度の実態調査。
- 石綿使用の建築物周辺の環境気中の石綿濃度測定。
- 解体、除去工事中の空気中石綿濃度測定。